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「それほど憤慨していない」ドローン偵察の制裁に賛成?反対?カナダメディアが世論調査実施「国民の大半は…」【パリ五輪】

text by 編集部 photo by Getty Images

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準々決勝進出のカナダ女子代表
【写真:Getty Images】

カナダ女子代表に対する処分は妥当だったのか?

 カナダ女子代表は現地時間3日、パリ五輪(パリオリンピック)の女子サッカー競技・準々決勝でドイツ女子代表に敗れた。チームは敗退したが、スキャンダルに関する真相が次々と明らかになっている。そんな中、カナダメディア『グローバルニュース』がドローン偵察に関する世論調査を実施した。



 カナダ女子代表は初戦でニュージーランド女子代表と対戦し2-1の勝利をおさめたが、その試合前にはカナダ女子代表のスタッフであるチームアナリストのジョセフ・ロンバルディ氏が、ニュージーランド女子代表の練習をドローンで偵察していたことが発覚。カナダ女子代表は勝ち点6剥奪、カナダサッカー協会には多額の罰金が科せられ、ベブ・プリーストマン監督を含む3人のスタッフは1年間の資格停止処分を受けることになった。カナダ女子代表はマイナスの勝ち点からスタートしたものの、グループリーグで全勝し決勝トーナメント進出。最終的に準々決勝まで勝ち進んでいる。

 そんな中、同メディアはカナダ国民を対象に世論調査を行った。まず、ドローン偵察のスキャンダルのニュースを「よく知っている」もしくは「ある程度知っている」と答えた回答者は70%で、高い関心を持っていることが明らかになったという。そして、国際サッカー連盟(FIFA)によるカナダ女子代表に対する処分は妥当だったか問う質問には、賛成が47%、反対が39%で、多くが制裁を受け入れているとのこと。結論として「木曜日に発表された新たな世論調査の結果によると、カナダ国民の大半は、オリンピックの無人機スパイ事件でカナダ女子代表に下された処罰にそれほど憤慨していない」と報じている。なお、今回の世論調査について、同メディアは「1521人のカナダ人を対象に週末に実施された。この世論調査は、人口統計学的な差異を考慮して加重平均されたものであるが、オンライン調査は真のランダム・サンプルとはみなされないため、誤差はない」と説明した。
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【了】

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