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売上の約50%に達するサッカークラブの人件費率
他人の財布の中身を覗きたくなるのは、世の常なのか。
表(1)は、プロサッカー選手の年収ランキング・トップ10をまとめたものだが、あまりの浮世離れした金額に驚かされた。
いくらサッカーが『人に始まり、人に終わる』究極の人財ビジネスだからといって、これだけの金額を捻出できるチームは、ビッグクラブに限定されることだけは確かだ。
続けてもう1つ、表(1)の隣に表(2)も出してみた。
出るのは、やっぱりため息なのか。それとも感嘆の声なのか。選手の資産総額トップ10ランキングである。
一般企業では、業種によっても異なるが、人件費は、売上に対して10~15%程度が適正だと言われている。
しかしながらプロサッカーの場合には、日本のJリーグもそうだが、売上に対する人件費率は50%以内に抑えるのが妥当と言われているように、50%が1つの目安とされている。
サッカーは、スタジアム建設以外は、製造業のように工場を必要としなければ、製薬会社のように研究開発のための長期にわたるスパンや先行投資なども必要ない。練習場やトレーニング施設を作るといっても重厚長大産業の工場建設の比ではないだろう
選手という選ばれし者だけが就ける特殊な仕事だということに加え、人財ビジネスであるがゆえに、人件費率をそこまで高く設定できるのだ。