8月30日に行われた大阪府サッカー協会や大阪人権博物館等が共催する「SAY NO TO RACISM-人種差別にレッドカード-サッカーとRACISMを共に考えよう」(於:大阪人権博物館)の記念シンポジウムにて、Jリーグの村井チェアマンは、この前週の横浜F・マリノスと川崎フロンターレ戦で起きた人種差別行為を受けて、その再発防止策として、サポーターや選手も含めた積極的な差別撲滅な活動が必要との見解を明らかにした。

　このシンポジウムの中で村井チェアマンは、人種差別行為をスタジアムから撲滅するにあたって、サポーターが引き起こした事件をクラブが罰し、そのクラブをJリーグが処分するという「負のスパイラル」は悪循環を生むだけと指摘。

　むしろサポーターや選手とともに差別撲滅のための活動を、ホームタウンで協同で取り組むなどの積極策を打ち出すことが良いと述べた。

　Jリーグは昨年度、年間で4000回のホームタウン活動を行っており、様々な地域貢献をしている。そこでクラブや選手やサポーターとともに、サッカーを通じた差別啓発活動をしたり、むしろサッカーを通じて日本全体にメッセージを発信することがよいとのアイディアだ。

　シンポジウムに参加した宮本恒靖氏（元ガンバ大阪・Jリーグ特任理事）も、自身の経験から海外に出れば日本人も少数民族だったと語り、車に石を投げられた経験などをあわせて語っている。

　そして、宮本氏が見てきた海外での差別撲滅の取り組みなどから、選手が先頭にたって社会にメッセージを発信するのは効果が高いとし、これに対して村井チェアマンは自分が先頭にたってもいいとやる気を見せている。

　このシンポジウムに参加したジャーナリストの木村元彦氏も、問題となった浦和レッズの”JAPANESE ONLY”の横断幕も告発したのは同じ浦和サポーターだったと評価し「自浄作用」に期待したいと述べるとともに、日本全体に広がる差別的な風潮に、サッカー界からメッセージを発信していく必要があると語った。

　Jリーグは今年4月に「ソーシャルフェアプレー」を宣言し、その一環として差別根絶活動を「全員で」「定期的に」「繰り返し」行うという宣言をしている。

【了】