欧州サッカー連盟（UEFA）のアレクサンデル・チェフェリン会長は、欧州スーパーリーグ（ESL）設立に参加を表明した12クラブに対して何らかの処分を下す方針を改めて明確にしている。英紙『デイリー・メール』が24日付でインタビューを伝えた。

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　イングランド、スペイン、イタリアの12クラブは今月18日に共同声明の形でESL設立を発表したが、各方面からの猛反発を受けて数日のうちに瓦解。離脱を表明するクラブが続出し、プロジェクトは凍結を余儀なくされる状況となった。

　チェフェリン会長は英紙のインタビューに答え、12クラブに何らかの処分を下す可能性に言及。「自分たちのしたことに責任を負わなければならない。何もなかったふりはできない」「彼らは他の誰かではなく自分たちのせいで問題を抱えることになった。どう対応すべきか、今後数日で明らかになるだろう」と語っている。

　しかし、全てのクラブが同様の処分を受けるわけではなさそうだ。イングランドの6クラブについては「最初に離脱して間違いを認めた」として、チェフェリン会長はある程度寛容な対応を取る可能性も示唆している。

「12クラブは3つのグループに分けられると思う。最初に離脱したイングランドの6クラブと、それに続いた3クラブ、そして、いまだに世界が平らでありスーパーリーグが存在していると考えている者たちだ。大きな違いはあるが、全員が責任を負わなければならない」と同会長は続けた。

　イングランドの6クラブに続いて離脱を表明したのはアトレティコ・マドリードとインテル。ミランについては、メディアによってはスーパーリーグに残っているクラブだとする見方もあったが、チェフェリン会長はアトレティコおよびインテルと同じグループとしているようだ。

　チェフェリン会長は具体的な処分内容の見通しについては明言を避けているが、来季チャンピオンズリーグ（CL）からの除外なども各国メディアで予想されている。現在もスーパーリーグを放棄していないとみなされるレアル・マドリード、バルセロナ、ユベントスの3クラブに対しては特に厳しい処分が下される可能性が見込まれる。

【了】