今月14日に終了した中国の夏の移籍市場で選手獲得に支払われた移籍金の総額は、昨年夏や今年冬の移籍市場と比較して大幅に減少する結果となった。18日付のスペイン紙『マルカ』がレポートを伝えている。

　中国の各クラブは過去数年間、巨額の資金を投じて欧州や南米から大物外国人選手を次々と獲得してきた。今年冬の移籍市場ではその“爆買い”傾向がピークに達し、カルロス・テベス（上海申花）やオスカル（上海上港）などの獲得に支払われた巨額の移籍金や年俸が世界的に大きな話題となった。

　だが、リーグの健全な発展や国内の若手選手の育成を目指す中国サッカー協会は、この流れに歯止めをかけるべく今年5月に強硬な政策を打ち出した。一定以上の金額で新外国人選手を獲得する際には、その移籍金と同額を中国サッカー協会に収めなければならないという“関税100％”政策だ。また、外国人枠にも新たな制限を設けている。

　新規定は明らかに効果を表したようで、『マルカ』によれば中国の今夏の移籍市場での移籍金総額はわずか2800万ユーロ（約36億円）。総額4億300万ユーロ（約522億円）が投じられた冬の移籍市場の14分の1以下という数字だった。春秋制の中国では冬の移籍市場の方が選手補強が活発となるが、昨年夏と比較しても移籍金総額は5分の1に減少している。

　この夏にはウェイン・ルーニーやピエール＝エメリク・オーバメヤン、ジエゴ・コスタなどの中国行きが噂されながらも、いずれも決定には至らなかった。アントニー・モデスト（天津権健）やアドリアン・ラモス（重慶力帆）などが新たに中国へ渡ったが、全体的には大きな動きの少ないウインドウとなった。その結果は数字にもはっきりと表れている。

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