川崎フロンターレは4日、アジアサッカー連盟（AFC）から処分を受けたことを発表した。代表取締役社長の藁科義弘氏は「正しい認識が得られず残念」と述べている。その一方で「混乱を未然に防ぐため、同様の混乱が予想される可能性のあるバナー類の掲出については自粛」してほしいと求めた。

　川崎Fは先月25日、アジアチャンピオンズリーグで韓国の水原三星と対戦した。その際、一部サポーターが旭日旗を掲げたことが問題となり、AFCが処分の対象としている。

　AFCが処分対象として調査に乗り出す一方で、川崎Fは「旭日旗に政治的なメッセージはない」と主張してきた。しかし、AFCには受け入れられず、1年間の執行猶予付きでAFC主催ホームゲーム1試合の無観客試合と罰金処分を科せられている。

　川崎FはAFCから処分が発表された4日、今回の問題の経緯を時系列で紹介。当日スタジアムで発生した出来事を細かく伝えている。

　そのうえで処分内容を伝え、藁科社長がコメントを残した。

「今回、私たちとしては、旭日旗に政治的又は差別的なメッセージは一切ないとお伝えしてきただけに、正しい認識が得られず残念です。引き続き理解が得られるよう努力していきたいと思っています。一方で、水原三星との試合において、試合会場で混乱が生じ、サポーターの皆様方の安全が脅かされ、また安心・安全な試合運営に支障を来した事実を重く受け止めています。AFCやJFA、Jリーグとも連携して選手が安全にプレーし、サポーターの皆様方が安心・安全に楽しく観戦できる試合環境を作っていくことは、我々クラブ、JFA、Jリーグの責務であると考えています。今後、今回の試合で生じたような混乱を未然に防ぐため、同様の混乱が予想される可能性のあるバナー類の掲出については自粛をお願いしていく対策をとっていきます」

　5月9日に開催されるアジアチャンピオンズリーグのグループステージ第6節イースタン戦は予定どおり開催されることも併せて発表された。

【了】