現在インテルで活躍する日本代表DF長友佑都だが、かつて所属したチェゼーナとFC東京の間に金銭問題が残されたままだったことがわかった。イタリア紙『コリエレ・ディ・ロマーニャ』が報じている。

　同紙によればチェゼーナは2011年1月に行使した長友の保有権買い取りにおいて発生した移籍金を5年経った現在もFC東京に対して支払っておらず、今月31日までが175万ユーロ（約2億2000万円）の支払い期限になっているという。

　長友の移籍金未払いはイゴール・カンペデッリ前会長時代に起き、ジョルジョ・ルガレージ現会長が就任してから2年後の2014年に発覚した。その後、この案件は同年10月にスイス・ローザンヌにあるスポーツ仲裁裁判所（TAS）に持ち込まれて今に至る。

　ルガレージ会長は当時自身のフェイスブックで長友の移籍金は2015年のうちに支払わなければならないと述べていた。これが事実であれば、すでに期限を過ぎており今月末に新たなリミットが再設定されていた可能性がある。

　いずれにしろ保有圏買い取りにおいて発生した移籍金を耳をそろえていち早くFC東京に納めなければならない。長友が移籍した当時とは違いセリエBを戦い、財政的余裕のないチェゼーナに現時点で支払い能力があるか不明だがタイムリミットが迫っているのは間違いない。

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