国際サッカー連盟（FIFA）のゼップ・ブラッター会長はスペイン紙『ムンド・デポルティーボ』の取材に応じ、レアル・マドリーとアトレティコ・マドリーの両クラブにFIFAからの制裁が下る可能性について示唆した。

　ブラッター会長は一連の汚職疑惑により、FIFA倫理委員会から活動停止処分を受けている。そんな状況ではあるが、ブラッター会長は同紙のインタビューに「倫理委員会はマドリーとアトレティコについて、バルセロナと同様のケースで調査を開始した」と語った。

　バルセロナは未成年（18歳以下）選手の国際移籍に関する規約に違反し、2016年1月の移籍期間まで選手の獲得を禁止されている。なお、マドリーとアトレティコについても同様の疑惑が浮上し、処分を受ける可能性が先月の段階で報道されていた。

この件について、ブラッター会長は次のように語っている。

「委員会は独自に調査を行っており、彼らがどのような処分を下すかということについては、私には分からない。委員会が独立した存在で、かつ私は処分を受けているからね」

「ただ、バルサが処分を受け、マドリーの2クラブがバルサと同じことをしたならば、同じように処分を受けると考えるのが妥当だろう」

　1年近くにわたったバルサへの長く重い制裁がマドリーの2クラブにも下ることになれば、スペインのみならず欧州のフットボール界に影響が出かねない。果たして、FIFA倫理委員会はどのような動きを見せるのだろうか。

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