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【写真：Getty Images】
ジョアン・ラポルタ会長、審判買収疑惑で弁明
バルセロナの会長を務めるジョアン・ラポルタ会長が現地時間17日に記者会見を開き、欧州サッカー連盟（UEFA）によって調査が続けられている審判買収疑惑について否定した。また、身の潔白を証明する書類など、大量の証拠品を提示したと、バルセロナの公式サイトが報じている。
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バルセロナは2001年から2018年にかけて、当時スペインの審判技術委員会（CTA）の副会長を務めていたホセ・マリア・エンリケス・ネグレイラ氏に対し、同氏が所有する会社に700万ユーロ（約9億8000万円）以上を支払ったとされ、審判買収疑惑が浮上した。これに関しての調査が始まっており、有罪が確定すれば、チャンピオンズリーグ（欧州CL）などUEFA主催大会から1シーズン追放を含む、様々な処分がクラブに科せられることになる。
ラポルタ会長は、審判買収疑惑について「バルセロナが競技を改ざんしたり、スポーツ的な優位性を得ようとしたことはないと、私は確信している。さらに、国家税務管理局は検察庁への書簡の中で、バルセロナが審判技術委員会の元副会長と関係のある企業に行った支払いが、審判の選択に影響を与えたことを証明することはできないと述べている。また、試合結果を変えたわけでもない。いずれにせよ証明することは不可能であった」と語り、無罪を主張。その根拠となる証拠として、629件の報告書、43件のCD、および4件の異なる調査の文書を提示した。
また、疑惑だけで批判したラ・リーガ会長のハビエル・テバス氏を例に挙げ「サッカーのために必要な慎重さを守るべき人たちが、そうでなかったことを残念に思う」と述べ、失望した様子を見せている。
審判買収疑惑は「バルセロナの評判を落とし、不安定にし、あるいは支配して乗っ取ろうとする者たちによって行われた陰謀である」と主張。被害者として出廷する予定のレアル・マドリードに矛先を向け「歴史的に政治的、経済的、スポーツ的権力と密接な関係を持ってきた存在についての話だが、70年間、ほとんど途切れることなく、審判委員会の会長はレアル・マドリードのメンバー、元選手、元監督、そして時にはその3つ全てを占めてきた。つまり、70年間、レアル・マドリードの会員、元選手、元監督が、プレーの場で正義を貫かなければならない審判を任命してきたのである」と語り、レアル・マドリードとの関係は「揺らいでいる」と語った。
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