欧州サッカー連盟（UEFA）は7日、欧州スーパーリーグ（ESL）設立への参加を表明してその後離脱した9クラブに対する処分が決定したとして発表を行った。

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　イングランド、スペイン、イタリアの主要12クラブは先月、ビッグクラブを中心とした独自の大会となるスーパーリーグの設立を表明。だが各方面からの激しい反発を受けて計画はすぐに頓挫し、12クラブの大半は数日以内に離脱を表明した。

　イングランドのアーセナル、チェルシー、リバプール、マンチェスター・シティ、マンチェスター・ユナイテッド、トッテナムの6クラブはESL設立発表の2日後に離脱。その翌日にはアトレティコ・マドリード、インテル、ミランも離脱した。この9クラブはUEFAからの金銭的処分を受ける形で合意したとのことだ。

　9クラブは合計1500万ユーロ（約19億8000万円）の寄付を行い、寄付金は子供のためのチャリティーや草サッカーの振興などに利用される。また、9クラブが来季以降UEFA主催大会に参加することで得られる1シーズン分の収益の5％が徴収され、他クラブに再分配される。

　一方で、スーパーリーグ構想の継続を放棄していないレアル・マドリード、バルセロナ、ユベントスの3クラブに対する処分は未決定。UEFAは3クラブについて、規律機関による今後の対応に委ねた上で「適切だと考えるいかなる措置をも取る権利を有する」と宣言している。

　今後決定されると見込まれる3クラブへの処分が他の9クラブより重いものとなることは間違いない。スペインやイタリアのメディアではCLやヨーロッパリーグ（EL）などUEFA主催大会への出場が最大2年間禁じられる可能性があるという見通しも伝えられている。

【了】