サッカー界を揺るがした欧州スーパーリーグ（ESL）騒動は、2030年FIFAワールドカップの開催地選びにも影響を及ぼす可能性があるかもしれない。英紙『デイリー・メール』が見通しを伝えている。

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　イングランド、スペイン、イタリアの12クラブにより今月18日に発表されたスーパーリーグ設立プロジェクトは、欧州サッカー連盟（UEFA）や他クラブ、サポーターなどあらゆる層からの猛反発を受けて数日で崩壊に至った。だがその余波は様々な形で続いている。

　UEFAのアレクサンデル・チェフェリン会長は『デイリー・メール』のインタビューに答え、スーパーリーグ設立を試みた12クラブに対して何らかの処分を下すことを示唆。だが、いち早く離脱を表明したイングランドの6クラブに対しては比較的寛容な対応となる見通しも示している。

　またチェフェリン会長は、スーパーリーグ反対の姿勢を示した英国政府への感謝の言葉も述べた。さらに、2030年ワールドカップ招致において英国の立候補を支持する可能性も示唆している。

　2030年ワールドカップ招致に向けては、英国4協会およびアイルランドが共催への立候補を計画。一方で欧州からはスペインとポルトガルも共催の意志を表明している。他大陸では1930年の第1回大会から100年目となることを記念して開催を目指す第1回開催国のウルグアイと周辺諸国、またモロッコと周辺諸国も共催立候補を計画している。

　チェフェリン会長は、票が割れないようにするため欧州からの立候補は1組のみとするべきであることを主張。その上で、「私が1ヶ所に肩入れするのは良くない」としながらも、英国に対して「インフラもその他全ても、いつでも開催できる準備が整っている」「（英国政府が）サッカーを守る姿勢を見せてくれたことに本当に感謝している」とメッセージを送っている。

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