国際サッカー連盟（FIFA）の会長を務めるジャンニ・インファンティーノ会長が、移籍に関する規則を新たに設けることを検討しているようだ。仏紙『レキップ』が伝えた。

　昨夏から今冬にかけて移籍市場における移籍金は高騰し、歯止めがきかない状態となっている。昨夏バルセロナからパリ・サンジェルマンへと加入したブラジル代表FWネイマールや今冬にリバプールからバルセロナへと移籍したブラジル代表FWフィリッペ・コウチーニョなど、多くの選手が破格の移籍金で新たなクラブへの加入を果たしている。

　そんな状況を好ましく思っていないインファンティーノ会長は、新たに必要不可欠な11項目を提案しているようだ。その中でも、同会長が最も重要視しているものの一つが、代理人が受け取る手数料の制限だ。

　「代理人に支払われている手数料の金額は、気がかりな方向へと向かっていると思う。多くの代理人が私に賛成しているし、より一層の監視を望んでいる。またこれはサッカーの生態系に関する問題だ。現在は確立された規則がない」

　一年間で51億ユーロ（約6800億円）もの移籍金が動き、そのうち4億ユーロ（約530億円）が代理人への支払いに充てられている現状を受けて、インファンティーノ会長は、一りの選手に対して支払われる移籍金に制限を設けることを提案している。

　またそれと並んで、冬の移籍市場の廃止や期限付き移籍への制限、さらには選手に支払われる給料に上限を設けることも視野に入れている。この提案が、今後の移籍市場に影響を及ぼすことにはなるのだろうか。

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