クラブ運営を引き継いだジャパネットグループの懸命な戦い
今年4月からV・ファーレン長崎の社長を務めている高田明氏【写真：Getty Images】
一方、クラブ運営を引き継いだジャパネットグループもチームへの後押しをすべく、懸命に戦っていた。ジャパネットによるクラブ運営が始まってから、その運営が順風満帆と見えていた人も多いことだろう。
だが、滞りなくクラブを運営していくことは決して容易いことではない。大幅なスタッフ増員や組織体制再編で劇的に会社として適正化されたクラブではあったが、スポーツ界、サッカー界のルールの中で、手探りでの運営に苦戦することもあれば、上手くいかないことだってある。下を向きそうになることもあっただろう。
その中で、長崎が一つになるという理念のもと、究極であり原点としてフロント陣が重視したのがスタジアムへの集客だ。だが、この時点での1試合平均観客者数は5,000人にも届かず、7月には前体制による入場者の水増しが発覚するなどクラブの状況は芳しいものではない。
それでも、ジャパネットの姿勢がブレることはなかった。新聞、テレビ、インターネットよるCMや告知は言うに及ばず、9月からは、県内の地上波民放4局が週替わりのリレー方式で放映するV・ファーレン長崎応援番組の放送を開始。同時にクラブへ送られた意見にも積極的に対応し、ときには高田明社長が自らが話をすることも厭わなかった。
そこには高田明社長の「スタジアムをワクワクする場所にしたい」という思いが詰まっていたし、そんな姿勢が「分断」されていた長崎を少しずつ近づけていったのだろう、J2第38節の名古屋戦で今季最多の12,923人の入場者が記録された。
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