スペインプロリーグ機構（LFP）のハビエル・テバス会長が、パリ・サンジェルマン（以下PSG）のチャンピオンズリーグ（以下CL）からの除外に本腰を入れているようだ。仏紙『レキップ』が報じた。

　テバス会長は以前から、FIFAが定めるファイナンシャル・フェアプレー（FFP）の規定に抵触した疑いのあるPSGとマンチェスター・シティの調査を欧州サッカー連盟（UEFA）に対して要求していた。UEFAはこれに従い、既に調査を開始している。

　同紙では、LFPが出した報告書の一部が公開されており、特に今夏巨額の金額を投資したPSGの今季のCL除外が要求されている。それと同時に、テバス会長が同紙のインタビューでPSGの不正を訴えている。

　「彼らの実際の収入において、そのような投資額を正当化することはできない。カタールとつながりのある架空のスポンサーが、市場価格には見合わない金額でもって投資したんだ」

　今夏、欧州の頂点を目指すべく巨額の資金を投資したPSGは、バルセロナからブラジル代表FWネイマールを引き抜くのに2億2200万ユーロ（約290億円）を費やし、モナコのフランス代表FWキリアン・ムバッペを1億8000万ユーロ（234億円）の買取オプション付きの期限付き移籍で獲得した。

そのような背景から、確かに不透明で膨大な後方支援を武器としている可能席は高い。それを証明するように、同機構の報告書は、PSGの収入におけるスポンサー料の割合が約73％を占めることを明らかにしている。これは、レアル・マドリーの41％やバルセロナの38％を大きく上回っており、その他欧州のビッグクラブにも例を見ない数字となっている。

　また、何としてもPSGの不正を認めない姿勢を取るテバス会長は、UEFAの調査が失敗に終わった場合は新たに欧州連合（EU）へ告発する意向を示しているという。果たして欧州制覇を目指すPSGの挑戦は、どのような展開を迎えるのだろうか。

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