移籍市場は空前のインフレ状態。サッカー界のパワーバランスにも変化

　それだけに、識者の中には移籍に賛同する声も少なくない。『BBC』で解説者を務めるジャーメイン・ジェナスは「リバプールが選手を成長させた部分も大きいが、コウチーニョもクラブのためによくやった。今回のバルサからの申し入れは、選手にとってだけではなく、クラブにとっても破格のオファーなのだから、移籍させてあげるべきだ」という。

　一般企業でもあり得る話ではないだろうか。つまり、次のような内容だ。

「コウチーニョさんが現在務めるA社は国内の一流企業。彼はA社の敏腕社員。最近昇進し、1月には給料も大幅にアップして順風満帆。しかしその半年後にリクルーメント会社から『世界を相手にする“超”一流企業のB社があなたに興味を示している。待遇は、現在よりもさらによくなるはずです』と連絡が入った。リスクもあるが、これまでに得られなかった成功を遂げる可能性もB社ではある。さて、コウチーニョさんはどうすべきでしょうか？」

　答えは簡単に出るはずだ。普通の会社であれば、辞表を提出すればその1ヶ月後、もしくは契約によっては3ヶ月後には辞められるはずだ。業種によっては6ヶ月後ということもあるかもしれない。いずれにしろ、辞表は受け入れられる。そしてリバプールを所有するフェンウェイグループのオーナーが発表したような「絶対に移籍はない」というような、声明文を出されることも決してないだろう。

　無論、サッカーの世界は異次元の空間だ。ファンが納得いかないのも分かるし、昨今は選手の持つ力が大きすぎる、代理人の影響力が強すぎるという議論もよく耳にする。実際、代理人が操作する状況の現在の移籍市場では、空前のインフレが起きている。

　プレミアの全クラブは、莫大な放映権料を受け取るという背景もあった。しかしながら、昨季までトップレベルの選手獲得に要するのは3000〜4000万ポンド（約42億円〜56億円）が相場で、そのさらに上をいく選手には5000〜6000万ポンド（約70億円〜84億円）の移籍金が支払われる構図だった。しかし今夏はその額が一気に倍、もしくは3倍に膨れ上がった。