韓国サッカー協会（KFA）のチョン・モンギュ会長は、日本、中国、北朝鮮も含めた4ヶ国での共催を目指してサッカーワールドカップ（W杯）を誘致する構想の実現に自信を見せている。

　W杯は現在32ヶ国の代表チームが参加して行われているが、2026年大会以降は48ヶ国参加へと拡大されることが今年1月に決定された。大会規模が大きくなることで、FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長は、近隣の複数国で共催するのが望ましいという姿勢を示している。

　チョン・モンギュ会長は今年3月に、極東4ヶ国での2030年大会招致を目指すという構想を明かしていた。改めてその意志が変わらないことを主張した同会長の言葉を、14日付の韓国『コリア・ヘラルド』などが伝えている。

「韓国、北朝鮮、中国、日本が議論を行えば、2030年W杯を共催できる可能性は十分にあると思う。W杯開催が決まれば、他国に対して経済面で本当に魅力的な大会となるだろう。我々には非常に魅力的なサッカー市場がある」とチョン・モンギュ会長は述べている。

　各国メディアでは、すでに2002年W杯を開催した実績のある日本と韓国、大物選手の“爆買い”などによりサッカー界で存在感を強めている中国はともかく、北朝鮮がW杯開催国になるという案は驚きをもって受け止められているようだ。英紙『ザ・サン』は「北朝鮮はW杯よりもミサイル試験や核戦争で世界を脅かすことの方に忙しいのでは」、『ミラー』は「（ファンによる）渡航のボイコットが起こりそうだ」などといった形で伝えている。

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