日本代表DF、長友佑都が所属するインテルは蘇寧グループが主要株主になることを発表した。『フランス通信社』によると蘇寧グループはインテルの株式の約70%を所有することになる。会長のエリック・トヒルはそのまま会長職に留まることになる。

　公式サイトで、トヒル会長は「この2年半でクラブの強固な基礎を作り上げた。このパートナーシップはプロジェクトを次のステップへ進め、インテルを世界のサッカークラブの中で正当なポジションに再び戻す手段だ」とコメント。

　また、「アジア、そして中国はとても成長をしている。このパートナーシップで我々は中国、アジア太平洋地域の多くのファンとより近づくことができる」と今回の動きの狙いを説明している。

　蘇寧グループの張近東会長は「インテルの株式取得は蘇寧グループのスポーツ部門、健康・ライフスタイル市場のキャンペーン戦略のうちの一つである」と話す一方で、

　「我々の投資によって、インテルは輝かしい日々に戻ることができ、世界中のトップスターたちを魅了することができるだろう」とも語っている。

　蘇寧グループは「蘇寧電器」などを経営しており、日本では2009年に家電量販店のラオックスを買収したことで知られている。

　中国資本への株主売却を決めたインテル。”輝かしい日々”を取り戻すことはできるだろうか。

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