今冬に未成年移籍問題でFIFAから課せられた選手登録禁止の罰則が終わるバルセロナ。選手獲得を望んでいるが、今度は金銭面の問題が浮上しそうだ。12日付け『マルカ』が報じた。

　現在バルセロナは人件費が非常に高額になっており、UEFAが規定するファイナンシャル・フェアプレー（FFP）の上限に達する可能性がある。また、最も重大なのはバルセロナは2013年にクラブ規約を改正しており、クラブは一会計年度を損失で終えた場合は2年間の間に損失分を補填しなければならないことだ。これが達成されない場合は規定によりクラブ取締役会の解散が義務とされている。

　ジョセップ・マリア・バルトメウ会長は、1年で負債を2億8700万ユーロ（約392億円）から3億2800万ユーロ（約448億円）に膨らませており、規定されたクラブ財務現状を圧迫している。これにより冬の移籍マーケットでの選手獲得の足枷になるとみられている。

　さらに、スペインプロリーグ機構は9月24日にプロクラブの人件費上限を設定しており、バルセロナには4億2100万ユーロ（約575億円）が設定された。現在同クラブは人件費が4億1900万ユーロ（約572億円）となっており、選手を放出するか、もしくはレンタル加入でしか補強できないことになると報じられている。

　主要選手の脱税問題など多くのスキャンダルに揺れているバルセロナ。果たして、競争力を維持することはできるのだろうか。

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