2部や3部、東欧クラブは下回る可能性も

　また、残りの48協会＝613チームについては、どのようなことが言えるのか。

　チーム規模でも、5大国には到底敵わないものの、それでも1チーム当たりの平均人数は、40人程度にはなるだろう。彼らが12/13シーズンに上げた収益は、10億1000万ユーロ（約1兆3736億円）

　それを（613チーム×40人＝）24,520人で割ると、1人当たりの売上高は、約5,600万円となり、日本の上場企業の平均値にぐっと近づく。

　しかし、このなかには、金満クラブのトルコのガラダサライやフェネルバチェフ、あるいはポルトガルの強豪ベンフィカやポルト、オランダの古豪アヤックスやPSV、ロシアのCSKAモスクワやゼニトなどが含まれるため、それらを差し引いたとしたら、その他大勢のクラブの平均額は、日本の上場企業の平均EPHを下回る可能性すら出てくる。

　サッカーは、世界中どこへ行っても変わらない。資金力が乏しく有力な選手を獲得できないからといって、グラウンドの大きさを半分にしてくれるわけでもなく、ピッチに送り出す選手を13人にしてもよいということもない。

　ピッチ上での条件は、いついかなる時でも例外は認められないのだ。しかし、資金力については、いくらでも例外が存在する。資本の論理は、いつの世も変わらないということか。

　それに、たとえ1部リーグのチームであっても東欧などのクラブでは、給料の未払いがしょっちゅうあるという悲しい知らせが耳に届くこともある。

　ついでにいうと、西欧にある強豪国と呼ばれるリーグのなかでも、2部や3部のチームになると、同様のうわさの火種が消えないともいう。

　競技人口とファン人口の総数が10億人を超えるサッカーであっても、ごくわずかな特定少数の優良クラブを除き、経営は、決して楽ではないのである。