レアル・マドリーのフロレンティーノ・ペレス会長は、スペイン政府などによるサッカークラブへの公的援助が公平な競争を阻害しているとして欧州連合（EU）が調査に乗り出した件を受け、不当な対応だとして不満を訴えている。

マドリーやバルセロナなどを含む７つのクラブが政府や自治体から低い税率や有利な貸付などの優遇措置を受けており、市場の健全性が保証されていないとして、EUは今週調査に乗り出すことを表明していた。

ペレス会長は通信社『Europa Press』の番組で、「スペインのクラブに敵対するキャンペーンがある」として一連の動きに不満を表すとともに、個別の主張に対しても反論している。

１億ユーロとも見られる移籍金でこの夏獲得したMFガレス・ベイルに関しては、バンキア（銀行）が金銭面でクラブを助けたとの見方を否定した。

「我々はいかなる金融機関とも話はしていない。嫌になるほど聞いてきた話だが、サッカーでは起こっていることだけではなく起こっていないことの話を聞くこともある」

「ガレス・ベイルとの契約は、バンキアによって支払われたものではない。我々自身の資産で行ったことだ。記録はすべて公開されており、我々のクラブの会員全員が見ることができる」

練習場の土地取引に関しても、問題点は一切なかったとペレス会長は主張する。

「シウダー・デポルティバ（練習場）の取引に関してはすでに法的告発があった。我々に対して調査が行われ、我々に損害を与えようという動きがあったが、結局何も起こらなかった」