スペインプロリーグ機構（LFP）のハビエル・テバス会長がスペイン『マルカ』のインタビューに応じ、２強とそのほかのクラブのテレビ放映権収入格差を減らしていく考えを示した。

リーガ２極化の最大の要因ともされる、テレビ放映権収入の格差。スペイン政府のスポーツ上級委員会（CSD）とLFPは、映像会社とクラブが個別に契約を結ぶのではなく、放映権を一括管理することで合意しているが、テバス会長はレアル・マドリー＆バルセロナと最低収入のクラブの好ましい収入比率を４・５対１としている。

「２００９年、２強と放映権収入が最も少ないクラブの収入比率は１３倍だった。しかし現在は、６．５倍まで縮まっている。２０１６－１７シーズンには、それが４．５倍になるだろう。４．５倍が、スペインサッカーにおいて最も適切な差だと考えている。これから収入の安定化を図っていく必要があるが、最低収入のクラブも１６００～１７００万ユーロ以上の額を受け取ることは保証されている」

また、インターネット上で違法に試合映像を流しているサイトを根絶する意向を示した。

「スペイン国内外、どちらの収入も増やしていかなくてはならない。我々は、試合映像を勝手に流している違法サイトとの戦争を開始した。映像会社とリーガは、彼ら海賊たちと戦うために初めて手を組んだ。有料テレビの契約者数が、違法サイトの存在によって５０万人減少していると計算している。金額にすれば、８０００万～１億ユーロの損失となるんだ。ロハディレクタ（有名違法サイト）はいい加減にしろ」

一方で、マドリー＆バルセロナ以外のクラブが国外ファンを獲得できる可能性があるかを問われ、次のように返答した。

「将来的には可能だろうね。現在、世界的に通じるブランドがレアル・マドリーとバルセロナ以外にないことは明白だ。残りの１８クラブ、そしてリーガ自体も、強固な地位を確立しているわけではない」