行政に依存しないスタジアム建設は可能か？

　ところで、ガンバ大阪が寄附金での建設スキームを選択したのは、ホームタウンの大阪府や吹田市の財政状況が厳しく、行政に依存している限りは活路が見出せないと判断したからだ。そこでガンバ大阪、サッカー界、関西の財界が三位一体となり、募金団体を立ち上げてのスタートとなった。

　寄附金によるスタジアム建設は行政に依存しない理想的な建設スキームと言えそうだが、実はこの事例、サッカー界や関西の財界の後押し、そして何よりもガンバ大阪の責任企業であるパナソニックグループから多額の支援があるからこそ成り立っている側面もある。

　果たして、他都市でも応用可能な建設スキームと言えるのだろうか。

　広島のスタジアム問題に詳しいスポーツライターの藤本倫史氏は「どの地域でも十分に可能性はある」と見ている。かつて広島カープの本拠地として稼動した広島市民球場は、広島市民と県経済界が結びつき、民間の力だけで建設に至った日本初の事例なのだという。

「広島にはたる募金という素晴らしい歴史と文化があります。募金で何かを成し遂げることに対して非常に理解があると思います。

　いざスタジアムを建てるとなれば広島市民や企業は積極的に動いてくれるのではないでしょうか。サッカー専用スタジアムをつくれるだけの資金を市民や民間企業から集めるスキームをしっかり作れば、十分に実現は可能だと思います」