4月3日、『ジュニアサッカーを応援しよう！』で連載中の谷塚哲氏の著書『地域スポーツクラブの“法人格”を取得しよう！―理想のクラブ運営ガイド―』が発売される。

　近年、企業スポーツの旧廃部が相次ぐ日本スポーツ界において、今後不可欠となるのが「クラブの法人格取得」。これはプロスポーツクラブに限った話ではなく、これからは地域スポーツクラブにも“法人化”が必要となってくる。クラブのより良い運営のために、なぜ今、“法人化”が必要なのか――？　スポーツマネジメントの専門家である谷塚哲氏が法人格取得のメリット・デメリットについて解説する。

日本が目指すべきスポーツモデルとは？

　地域スポーツクラブを運営していくうえで、今後真っ先に考えていかなければならないのが“法人格”の取得です。起業して事業を興すわけでもないのだから、うちのクラブには関係ない…と思う方も多いと思います。

しかし、「法人格を取得したほうがいいのか？　それともしなくてもいいのか？」そのどちらかを選択しなければならないというのであれば、絶対に法人格を取得したほうがいいのです。では、なぜ地域スポーツクラブも法人格を取得したほうがいいのでしょうか？

　2000年、文部科学省が発表したスポーツ振興基本計画に「総合型地域スポーツクラブはNPO法人等の法人格を取得すること」と明記されました。それ以前は、地域スポーツクラブにおいて、法人化などは全くといっていいほど考えられていませんでした。

　皆さんの周りでも想像してみてください。野球少年団やサッカー少年団、地域のスポーツ協会等々。法人格を取得している団体は、ほとんどなかったと思います。しかし最近では、それら地域スポーツクラブにおいて、法人格の取得が望まれています。

　では、クラブが法人格を取得するとどんなメリットがあるのでしょうか？

※『地域スポーツクラブの“法人格”を取得しよう！―理想のクラブ運営ガイド―』より抜粋

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